メガファーマ（製薬巨大多国籍企業）がさらに儲けるために生み出したビジネスモデルは、個人ではなく各国の国家予算から搾り取る方法。
①世界各国のお抱え研究機関、学会等の重要人物に多額の金をバラまきプランデミックもしくはインフォデミックを演出。
②公開できない契約を各国政府と締結し、更に世界各国の政府要人やマスメディアにも金をバラまき言論封殺。
③実行部隊の医療関係者にも各国国家予算から多額の「小遣い」がバラまかれるので多くはダンマリ。
2021年のワクチン（と呼べるのか？）販売で目的達成！
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世界のほとんどの国の国民は馬鹿ではないので、専門家・政治家・メディア・医療関係者などがどんどん反旗を翻す中で、政府は茶番を終わらせざるをえなくなった。（2022年3月頃まで）
2023年になってもまだこのビジネスモデルに乗っかっているのは、共産党一党独裁を維持したい中国と、国民が異様なまでに馬鹿な日本くらい。但し中国はメガファーマの儲けに結びつかないので、いまだにカモにされたままなのは日本くらい。
法的拘束力がないのに自ら進んで顔オムツをしていたり、人権を侵害する顔オムツ規制を行っていたりするなど、国民が異様なまでに馬鹿な日本においても馬鹿じゃない人間は政府関係者含め一定数はいるはず。なのに終わらせられないのはメガファーマとの契約内容がとてもじゃないけど公開できないほどのとんでもない内容なんだろう。
ということで、今一番興味あることはメガファーマと日本政府との契約内容。きっと1000年後も歴史の重要事項として教科書に掲載されているような内容だろう。1000年後に人類がまだ存在していたらだけど。
